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【第３回】「AIで解析するデータセット（対象）を探す！」 ー（AIブームなのでマクロ経済学を考えてみよう！）
まず、AIで解析する対象を考えてみましょう。
できるだけノイズが無いものがいいのです。
また、データが手に入るものでなければなりません。
そして、解析する前から相関関係があると言われているデータセットを利用して、相関関係があることをAIというか機械学習の機能を使って数値で示せればそれで成功と言えるでしょう。
最高の法則を見つけた企業が勝利する！
世の中の事象で新しい相関関係を見つけたら、それは１つの特許、公式を見つけたのと同じくらいの宝となるわけです。
特許にもしません。
新しく発見したデータを学習させたAIデータセットがあれば、それがビジネスの勝敗を決める聖杯となるのだという、実に西洋人が好きそうな競争がおきるらしいです。
それを各社がこぞって行うから、クラウドGPUが大人気になるから、NVIDIAの株が異様に高騰したという話らしいです。
言うまでもなく、独自に収集したデータセットが１番価値があるということになります。
ここで、あっ！？
と、なりますよね？
そういえば、スマホとかクッキーとか、監視カメラの画像とか、指紋とか、顔認証とか、フォトアルバムなど、無料で使わせてもらえるクラウドサービスなど、、、
なんか、個人データを集めまくっているっていう噂があったのはたしかです。
それがなんの意味があるのか知る由もない方々は、ボランティアでせっせとビックデータ収集のお手伝いをやらされていたわけです。
無料という名のもとに、個人的な情報を提供しているのです。
日本でも、なんか、個人を特定できなければいい！
ということを言い出して、ビックデータとか騒ぎ始めました。
当然だったわけです。
AIで新しい法則を見つけることが業界の勝者を決める戦いとなるのです。
個人は既存の法則を検証する以外にできない！
このような理由で、収集したデータこそが全てであり、
Google、Apple、Facebook、、、、
は、すでにデータ収集を完了しています。
さらに、日本でも、銀行やカード会社がお金の使用用途を把握できてしまいますので、自由に分析し放題です。
個人でAI機能の検証をするためにデータセットを収集から始める人なんていません。
いくらお金があってもできません。
プラットフォーマー以外は持っていない情報です。
ですから、
既存の公開情報で結果が出ていて、例題になっているものを使用するのがいいでしょう。
AIのリスクが具体的にわかるようになる！
政府が推進するんですから、公的な情報も全てが筒抜けです。
どういうタイプの人が生活保護を受けることになる確率が高いのか？
事前に呼び出してそうならないように指導する！
犯罪者になりそうな人を見つけ出し、事前に指導する！
こういうことも起こりうるわけです。
これはプライバシーを捨てて、政府に都合のいい人類となるためのツールだとも言えます。
民にとってメリットがあることよりも、政府にとってメリットがあることを優先して開発することでしょう。
ですから、
犯罪が減る！
と期待をするよりは、
企業や政府の利益が増える！
と覚悟したほうがいいでしょう。
冤罪をAIのせいにして、補償を行わない！
という未来もあるかもしれません。
こんな感じで自分でAIを利用してみようと考えると、具体的に騒がれているリスクがどういうことなのかわかると思います。
まあ、いずれにせよ、
AIな人材が求められている！
というのは、
政府機関の元でAIを駆使して政府のメリットになることをする人たちのことだと思います。
とくに、
- 脱税をしてそうな人を見つける法則
- 医療費をたくさん使いそうな人を見つける法則
- 長生きしそうな人を見つける法則
- 短命な人を見つける法則
- 宝くじをいっぱい買ってくれそうな人を見つける法則
- アルコールやタバコをたくさん飲んでくれそうな人を見つける法則
- 自己破産する可能性の高い人を見つける法則
などに、
多くの予算を投入されるかもしれません。
民にメリットなしです。
分析するのは、民間、公共問わず、自由ですが、
それを使って、何らかの力を行使するときは人権侵害にならないようにしなければなりません。
Facebookがやりすぎて各種トラブルを起こしているのが有名です。
もう、すでに分析までされて、企業利益のために利用されています！
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【第２回】「日経平均株価をAIで予想するプログラムを作ってみよう！」 ー（AIブームなのでマクロ経済学を考えてみよう！）