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つみたてNISA、ジュニアNISAを何も考えずに毎月買い続けるのは危険じゃないの? – 住まいマネー

コラム

つみたてNISA、ジュニアNISAを何も考えずに毎月買い続けるのは危険じゃないの?

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つみたてNISA、ジュニアNISAを何も考えずに毎月買い続けるのは危険じゃないの?

つみたてNISA、ジュニアNISAがとても流行っています。

ゆうちょ銀行の窓口に行ったら、「つみたてNISA」の説明会が行われていました。

オープンなスペースで軽い感じで今までゆうちょ銀行にコツコツ貯金をしていたような普通の一般的な利用者が説明を受けていました。

でも、イデコでも401kでも同じですが、これらのものは企業年金や厚生年金と違って、費やした金額がいくらであろうとも、一定の金額が返ってくる保証はないということです。

楽天証券やSBI証券で株を買うのは「怖い」と思っている人たちが、つみたてNISA、ジュニアNISAとソフトなイメージの投資をゆうちょ銀行という堅実なイメージの場所で売っていたら安心してしまうのではないでしょうか?

買うときは危険性は一切考えずに買っているのだと思います。

説明はちゃんとされます。

でも、本人の先入観によってその受け止め方は異なります。

日本製の家電が「壊れたら保証期間は1年ですよ」と聞いて、「そんなのどうでもいい!壊れないから大丈夫」と頭の中で思っている人は多いと思います。

こういったことは「日本製の家電が壊れにくい」という先入観があるから起きるわけです。

これが投資という金融商品の場合にも同じように考えていいでしょうか?

実はとっても危険だと思うんです。

昔、切手が値上がるからといってみんなこぞって予約をしてまで買っていたのを覚えている人はいるでしょうか?

今、その切手はどうなっていますか?

郵便局で使う分には使えます。

しかし、売りたくても高くなっているどころか、額面以下の値段でしか売れません。

また、郵便物の切手代はなぜか、年々上がっていき、ぴったりの額の切手を手持ちの切手から出すのは至難の技です。

国も郵便局も値上がるなんて約束して売っていないです。

ただ、勝手にみんなが値上がるから買っといたほうがいい!

という思い込みによって買っていたのです。

昔の日本国債というのも似たような現象が起きたのかもしれません。

また、不動産バブルのときの家や土地も、、

そして、日本の株も、

みな同じように上がるはずだと思い込み買っていたのです。

いいのでしょうか?

ということです。

今度は違う?

かもしれません。

でも、経済システムというルールは変わっていませんので、やはり下がるときは下がるというのが一般的な考えでしょう。

ネット証券で自分で資産運用をしようとちょっと、調べれば、とてもじゃないですが、

「こんなことでいいのかな?」

という疑問が生じると思います。

それでいいのだと思います。

そう思っている人がつみたてNISAで投資信託を買う分には何ら問題はありません。

でも、ほとんどのつみたてNISA、ジュニアNISAを買っている人がそこまで知らないまま、ただ何となく上がると思って買っているだけでしょう。

なにか、投資信託というと「プロの投資家がいい感じに値上がりそうな株を買って売買して増やしてくれるもの」というイメージがあります。

たしかに、「専門のプロフェッショナルが株を買って運用しています。」という説明が投資信託に書いてあることがあります。

でも、これは持っているだけで世界の株価に応じて勝手にプラスにしてくれるものではありません。

基本的には、アメリカ株や日本の株の平均値や株価指数が上がらないと増えないでしょう。下がればマイナスになります。

これが結構多くの人に理解されていないような気がして「ほんとにいいのでしょうか?」と思った次第です。

今のままでは個人資産を投げ売ってでも日本株を買い支える人柱のようになってしまいそうです。

理解してやってればいいのですが、

なぜ、個人にこれほどまでにリスクを取らせているのかが疑問です。

年金機構や銀行の方で勝手に株を運用して増やしてくれたらいい話です。

給付金や利子といった形で安心して受け取れるわけです。

ほとんど何も知らない、社会人になったばかりの人に自分で株を運用させて、投資運用会社のプロが出す結果を上回ることはありません。

運が良ければありますが、知識量が違いすぎますので普通にやったら不利だといえるでしょう。

そんな投資のプロがひしめく株の世界で自分で運用してっていうのは、ちょっとどうなのでしょう?

という気がしなくもありません。

これって自己責任をうたって、将来の年金や退職金などを減額してるだけなんじゃないかと思ったりもできなくはないわけです。

でも、

「それでも買う。」

という人が多いから上がっているわけで、上がっているのには理由があるわけです。

その理由が理解できた人だけがやるべきものだと思います。

「住まいマネー」編集部

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