買ってはいけない建売住宅とは？安くてお得な建売を探す方法

買ってはいけない建売住宅とは？

どうしてか、なぜか高くて条件の悪い建売住宅をフルローンで買ってしまう人がいるようです。

なぜなのでしょう？？

新築建売住宅には絶対に買いたくない物件から超優良物件までがある

まずは、以下のケース１から４を読んでみてください。どれが欲しいですか？

ケース１）最高に損している建売のケース

• 延べ床面積が５０平米
• ４千万円越え
• デザイン性、プライバシーの配慮なし
• 非常に条件の悪い駐車場１台、自転車１台まで可能
• 玄関前に２mの段差あり
• 庭なし、エアコン置き場のみ
• 旗竿地

ケース２）同エリアのとてもお得な建売住宅のケース

• 延べ床面積が８０平米
• ３千５００万円
• デザイン性はぎりぎり合格、プライバシーの配慮はない
• 駐車場１台、自転車３台まで可能
• 玄関前に段差なし
• 花壇程度の庭あり
• 整形地

ケース３）同エリアのハイレベルな建売住宅のケース

• 延べ床面積が１００平米
• ４千５００万円
• デザイン性良好、プライバシーの配慮あり
• 駐車場１台、自転車３台まで可能
• 玄関前に段差なしORあり
• 南向きの広めの庭あり
• 整形地

ケース４）最高に安く土地入手から建築まで済ませたケース

• 延べ床面積が１３０平米
• ５千３００万円
• デザイン性良好、プライバシーの配慮あり
• 駐車場２台、自転車４台まで可能
• 玄関前に段差なし
• 広めの庭あり
• 非整形地

言うまでもありません。

お金があれば、ケース４です。お金がなければケース２です。

２か３で意見は割れますが、１を選ぶ人は絶対にいません。

ではなぜ？

１を買ってしまった人がいるのでしょうか？

割高な建売を買ってしまう人の特徴は？

• すぐに興奮してしまう。
• あまり考えることが得意じゃない。
• 怒りっぽい。
• 夫婦喧嘩をしたら騒ぎ続ける。
• 覚えるのが苦手。
• 貯金がない。
• 子供ができやすい。

こういうプロファイリングは不動産屋さんにたくさんありそうですが、例えば以上のようなプロファイルを想定しましょう。

このような人、夫婦が０歳の子供を連れて不動産屋に行って、「今のアパートの更新じゃなく、他にいいアパートを紹介してください。」

と、いったとします。

この時点でもう、魚群探知機がピーピーと反応しているはずです。

センサーがいい人はこれで物件が売れると思うかもしれません。

業界のことはよくわかりませんが、想像するだけでこういうことがわかってしまいます。

本来、こういう人は高額な商品を買ってはいけない！

おそらく、こういう人は競馬などで気分を満足させていればよかったのですが、それを４０００万円という金額で博打を打とうとするものですから失敗するのです。

スマホの課金でも、消費者金融でも、限度額っていうのが設定されています。

でも、それを無視するかのごとく、超高額な買い物を誰にも相談せずに買ってしまう機会があるのです。

それが、アパートの賃貸契約のときです。

不動産屋は賃貸という地道な作業で潜在顧客を獲得しているのです。

こういうプロファイルの人は何年後に家を買うだろう。

その時に信頼されていれば、うちで提案すれば買ってくれるかもしれないと思うのです。

アパートの更新のたびに商機が発生すれば美味しい話です。

自分が家を買うときは周りに要注意物件がないかチェックすること！

自分が買った家の周りの区画にこういう物件がないかを必ずチェックした方がいいと思います。

近い将来、前述の住人が住むようになるわけですから、周りの家は困ることになるでしょう。

ほんとうに一生の買い物なので一生後悔するでしょう。

本当にですよ。

どうしてか、なぜか、政府はこういう問題に対応する法律を作らない。

作ることができないのでしょう。

なんというか、そんなことを一般人が贅沢言うな。だまって我慢しろというのがスタンスなのでしょう。

だいたい、大昔、何百年か前は一般人は生きていくことが困難な時代でした。

富裕層も戦争をすれば負けたときに処刑されていますし、どっちがいいかといえば微妙ですが。

生きている間に苦痛を味わうのは嫌ですよね？食べるのに困らない方がいいですが。

そういう異常なストレスを発する人がいたら、今後は規制が厳しくなっていくことが予想されます。

でも、いつやるかは不明です。

それまであてもなく待ち続けるのが嫌だったら、周りに隣接する家にそういうおかしな物件が建たないかチェックするほうがいいでしょう。

必ず後悔します。

しかし、あとから建つこともあるので、やはり政府に意見を出して規制を作らないと、固定資産税を払わないよっていうことを言ったほうがいいかもしれません。

まあ、私達にできる抵抗はそれくらいです。

しかし、税金を払わないと逮捕されます。

それさえも反抗できないのです。

ならばせめて、「このまま放置するとこの地域の物件の地価が下がって固定資産税が減っていきますよ。なんとかしたほうがいいですよ。」といったほうがいいでしょう。

でも、地方自治体が固定資産税をもらうので、地方自治体がダメージを受けるのに、国が考えるくらい深い問題です。

だから難しく今まで放置されてきたのでしょう。

受益者、損益者と立法する管轄が違うからでしょうか？