これからの時代、家は無料が当たり前!0円不動産が増えてきた!


これからの時代、家は無料が当たり前!0円不動産が増えてきた!

ついに登場というか、前からあったのですが、値ごろ感からいって今は古い家ぐらいタダでも買わないよ!

という時代に入ってきましたので改めて0円不動産について考察してみたいと思います。

また、物件も0円じゃないと駄目ということで増えてきたようです。

さらには、買ったら200万円あげます。

という、マイナス200万円不動産まで紹介されているところもあります。

無料の不動産が存在する理由

たとえば、家が古いからといってその不動産が0円になるわけではありません。

家だけがタダ扱いというのはよくあります。

昔、知り合いに築70年以上を超える、今から数えれば100年超えてない??

という昔の家に住んでいる人がいました。

凄いんですが、なんだかとても楽しくなさそうでした。

家の外観は漆喰か土の壁と杉の板貼りです。

土壁の芯材は竹を編んでいるものです。

それがたまに崩れたところから見えるので分かるのです。

ポストは家に空いた穴がポストとなっていました。

玄関や窓にはガラスが入っていましたので、あとからリフォームしたのでしょう。

戦時中を生きながらえた家屋かと思えるような出で立ちで、屋根は濃い青のトタンでなかなか迫力がありました。

とくに、壁の杉の板は張り替えていないのではないかという黒さに熟成されていました。

あれは本当に木って雨にさえ濡れなければ長持ちするんだなと実感させられた思い出があります。

なんで建て替えないのだろう?そんなに生活が厳しかったのだろうか?

と、きいたところ、借家だといっていました。

そこで、じゃあ、引っ越してるよな??

と思って、後年、借地だろ?

それ、建て替えられるよ。

って、教えてあげたら喜んでいました。

人ってそんなものなんですよね。

何十年も知らないという理由だけでずっとつらい思いをしていることってあるようです。

だからこそいいたいのですが、

住むだけならタダで住める家がある。

ただし、税金や光熱費だけは稼いでね。

というくらいのものなので、動けるならば日本全国、田舎でも良ければ、住むところに困ることは無いはずなのです。

それなのに、知らないという理由だけで思い詰めている人にはぜひ知ってほしいものです。

地方なんかでは補助金ももらえるところもあると思います。

0円の物件を掲載しているサイト

・みんなの0円物件

https://zero.estate/

接道の無い土地など、他では見られない物件が売られていたりします。

接道がなくて、周りが全部、住宅だった場合は、庭代わりや畑にもしにくいものです。

でも、どうしても欲しいっていう方はどうぞ、お気の済むままに。

ただ、トラブルが発生しないように注意をしてください。

・田舎の生活

サイトへ移動

全国の地方郊外を中心にした空き家物件の紹介サイトです。

空き家なんて全国どこでもある。

過疎化が進んでいる街なら必ず住むところはあります。

ということが改めて認識させられるのです。

住宅ローンが返せなくて家が無くなる人が急増中。

返せもしない途方もない住宅ローンを返すよりも早めに見切りをつけて0円住宅にでも引っ越して気楽に暮らした方がいいのではないかという人たちはよくいます。

どうしていいのかわからないまま働き続けているという人もいるでしょう。

ガソリン代がありえないほど高くなっていく中で、さらにインフレますんでいき、配達するほどに赤字になっているのにそれが全く気がつかない、もしくは気がついても見てみないふりをしながら、毎日何も考えないようにして働き続けている人はたくさんいるでしょう。

赤字になるということはそれほどないかもしれませんが、時給に換算したら本当に最低時給を下回るような数百円レベルの時給になるような仕事というのもたくさんあるはずです。

何も仕事というのはアルバイトだけではありません。

個人事業主として直接仕事を請け負うような配達の仕事はたくさんあります。

仕事がないかといえばないのですが、現在においてはいくらでも安く自分を提供して働くというのであればいくらでも仕事があるのかもしれません?

ただし、ちゃんとした高い給料もらおうと思って仕事を探すと、ほとんど見つからないということに気がつくでしょう。

それなのになぜか運送業は人手不足ということが言われています。

本当に壊滅的なほどに人が足りないと言われていて、働いている人はあり得ないほど長時間残業をしています。

これは。新しく従業員を雇う余裕がないけれども仕事が足りないので現在いる正社員の人に残業でカバーしてもらうという方法です。

この一人の人ができない仕事をカバーするために誰かを雇うと思っても、それだけの仕事量がないのでとてもじゃないですがちゃんとした待遇で人を雇うことができないのです。

そのため、個人事業主のような形で時給にすると到底ありえないぐらい安くなってしまうような仕事があるということなのです。

これが現在の日本で仕事がない!

でも、人手不足になっているという

不可思議な現象の一例です。

コロナ失業からのインフレからのEVシフトのせいでどんどん苦境へ、、

例えば、正社員一人をリストラして派遣社員を2人雇うという選択をする会社があるでしょうか?

こんな会社があったとしたら、従業員からとてもうらまれてしまいます。

今まで長年働いてきたのにいきなり、派遣社員を2人雇うために正社員一人をリストラするというのでは納得いきません。

クビになるぐらいだったら残業をいくらでもやった方がまだましだと従業員も考えるでしょう。

これが負の連鎖かどうかわかりませんが、最終的に切れ端のような余った仕事が個人事業主に割り振られるわけです。

さらにコロナによってたくさんの会社が倒産して仕事がなくなった人がたくさんいます。

それらの人が一斉に仕事を求めて配達の仕事に集まってくるのです。

こうなってくると、ただでさえ安い時給がもっともっと安くなってもやりたいという人が出てくれば、どんどん安くなってしまうのが資本主義というものです。

結果的に気が付くと最低時給がいくらだと言われているのに、その数分の一に成り下がっていることもよくあるでしょう。

もしかしたら本当に赤字になっても仕事を奪い合うという光景が見られるかもしれません。

こうなったらもう地獄絵図でしかありません。

さらにここに追い討ちをかけるように急にガソリン車がいけないだとか言い出して電気自動車をやらなきゃいけないというような風潮が流れてきているのです。

こんなこと言われたら日本ではもう限界です。

ただでさえ割に合わないので軽自動車で配達しているのに、その上さらに最新の新しいEVを買わなければいけないという負担がかかってくるとなるととてもじゃありませんが、できる人はいなくなるでしょう。

代わりに何が登場するかというと、

当然のようにすでにもう実現している電気自転車が最有力候補となってきます。

電気自転車といっても、電動アシスト自転車なのですが。

これがものすごい便利で日本においてはもうすでにEVよりも進んでいてガソリンなんか使わなくても全然快適に暮らせるという生活が実現しているのです。

ただ、それは政府にとって税収が減ってしまうので、できれば見てみないふりをしたいものです。

当然のように資本主義の原理によって安く済まそうと思えば、こういった電動アシスト自転車による配達がメインになってくるのです。

ウーバーイーツのようなものは、基本的に自転車で運ばれていますがこれもコストを考えれば納得のことです。

子育ても電動アシスト自転車があれば2人まで育てられるので問題ありません。

もう、日本にガソリン車、いや、車が走る必要性は一部の仕事で使う人だけに限られてくるのです。

これがスマートシティ構想なのでしょうか?

もう、見えましたね。

業務用車がEVとなって走る未来はなく、業務用こそコスパが優れる電動アシストに台車を引かせる方式になるのが現実的です。

つまり、金利が上がっていく中でこういう仕事をしていたら、もう住宅ローンを返せるはずがありません。

考え方を改めたほうがいい場合があるかもしれません。

土地より空き家を探す方が住める可能性が高い!

0円不動産では、ゼロ円にこだわることはないのですが、少額で手に入るような不動産としては、

土地だけで売られているものと古い家屋がついている不動産があります。

ふと考えると、綺麗に更地になっている土地に新しく家を建てたいところですが、そういう目的で探しているわけではありません。

また、0円不動産の中では土地だけで売っているものはほとんど家が建たないというケースが多いものです。

また、建てようと思っても道が狭すぎて重機が入れないため、とても高額な値段になってしまうという物件が多いです。

そのため、できれば空き地よりも空き家を探すというのが一つの手です。

空き家であればとりあえず家があるので、住むことはできるということがわかります。

あとはどれだけその家が綺麗であるか?老朽化していないか?そのまま住めるのか?修理するとしたらいくらぐらいかかるのか?自分で直せるのか?

そういったことを具体的に考えていけばいいのです。

これは土地だけを買って法律で建てられない土地だったとか、そういったことを後から知って損をするのに比べれば、だいぶマシな方法です。

もし自分で家が一軒立てるだけのスキルがあれば、どんなにボロボロ家であっても直すという形で、新しく建てたように作り変えることができるでしょう。

もちろん材料費もかかるわけですが、この辺もどこかの解体現場から廃材をもらってきて直すこともできるでしょう。

こうやって考えると、本当に家を作るスキルというのは、人間にとって大事なものなんだなとわかります。

例えば、自給自足ができるように野菜を育てたり、牛を育てたりするスキル。

家を建てたり水を引いてきてきれいにしたりするスキル。

あとはトイレを作ったり、排水を処理するスキル。

こういったものがあれば、とりあえず自給自足できてしまうわけです。

これができると資本主義のど真ん中の日本であっても、実に快適なお金にとらわれない生活ができるでしょう。

ただし、やはりある程度の収入が必要なのです。

先ほどの個人事業主のような時給が最低時給に届かないような非常に安い低収入の仕事であっても、どこでもある程度の仕事は見込めるというようなものがわかっていれば、必要な現金はそれで稼ぐことができます。これによって実に快適な場所で生きていくことができるかもしれません。

こういったことができるのであれば、住める家をとりあえず探して手に入れるということが重要であることがわかります。

居座る人を無理やり追い出す競売物件よりもお得かも?

悲しい話ですが、経済で家を追い出される人がいる一方で 0円でもいいから家に住んでくれと言う物件があるわけです。

これが相反する二つの家が混在する日本という状況です。

ある人が必要としてるものがある人には必要がない。

これは流通の問題で解決することができます。

ただ、これだけのことなのですが、なぜかとても大変な思いをしなければいけないのです。

なんだか損をしているように思いますね。

そうなのです。みんな気が付かないだけで、実はとても損をしているのです。

もし本当に必要な人に必要な家が提供できるようであれば?

例えば仕事がなくなって困っている人がいれば、その人がある人と入れ替わることによって、全く問題なくストレスなく暮らすことができるわけです。

いや、むしろ入れ替える必要さえもないのかもしれません。

だから、本当はそんな住宅ローンを必死こいて働いて返せるかどうかも分からないような低い時給で働くなんていう必要はないのかもしれません。

でも、まだ実現しそうにありません。永久に無理かもしれません。

ですから、現在では0円物件というのは競売よりオトクなのかもしれません。

競売物件で誰かが落ち込んで居座っているのを恐る恐る追い出して恨みをかいながら手に入れるという無茶なことをするなんていやですよね?

だったら、競売になる前に、0円で地方へ住めばいいじゃんと教えてあげたいものです。

そうすれば今の仕事なら地方でもあるわけだし、多少郊外で職場までは時間がかかるけど、余裕で快適に暮らせるよって教えてあげれば、そんな家族で一家滅亡するみたいな悲しい思いをせずに、素早く次の生活にシフトできるのです。

空き家対策税のせいで0円不動産はいくらでも出てきます

これから日本は3~4割が0円不動産になるかもしれません。

いや、半分?

タワマンバブルはどこ吹く風と言わんばかりに、

これから0円不動産がどんどん増えてくるかもしれません。

どうしてこんな状態になってしまったのでしょう?

どう考えても政府や行政が悪いとしか思えません。

そういう制度にしているからいけないのです。

そして悪いことに、さらにこれから空き家対策税というのが施行されそうです。

一体、何を考えているのでしょうか?

全く悪い方向にしか進まないように思います。

そういった法律ができるというのは、本当に見ていて呆れるばかりです。

恐らく現実的に考えてシュミレーションできないような状態で決めていくのだと思います。

また、税金を取る側の立場から考えれば、こういうやり方も致し方ないのかもしれません。

それはさておき、空き家対策税によって何が起きるかというと、当然のことながら空き家にしているだけで固定資産税の減税が受けられないのであれば、家を更地にしてしまったのと同じで、固定資産税が何倍にも増えてしまいます。

こんなことではとてもじゃありませんが、人が住まなくなった実家をどうするかなんて考えてる間もなく一年も放置しておくこともできません。

そうなってくるとゼロでもいいから買ってほしいという家は大量に溢れ返ってくるでしょう。

むしろそれが競争となってくれば、お金をあげますからどうぞもらってくださいという物件が出てくるでしょう。

もうそのように決めてしまったら最後です。

税金は確実に一年間にこれだけ取られるということがわかるわけです。

どっからどう考えてもその金額がマイナスになるので、売れないならその金額をあげてしまってもいいから買ってくださいと言った方がいいわけです。

買ってくださいと言うよりはもらってくださいということです。

本当におかしな話ですね。

政府がわざわざ 0円住宅をどんどん増やしているようにしか思えません。

結局そのようにして地方にゼロ円住宅をたくさん作って、都会で住宅ローンが返せなくなった人をそこに移住させたいというそういう意図があるとは到底思えません。

もしそういうことを考えて、この法律を作るとしているならば、それは政府はすごく賢いと言えます。

でも、そんなことはないでしょう。

また、これによって何が起きるかといえば、新しく家を買う人は絶対に地方に家を買わなくなります。

つまり需要がないような場所に買っても、人がいなくなった途端に税金が何倍にも増えて、ものすごい負担になってくるわけです。

これは固定資産税によって実家が空き家になることによって、まともに働いている人が破産してしまうという事態も起こり得るでしょう。

このような空き家を国に寄付するといったことはできないのです。

土地だけの場合ですとできるようなところもあるようです。

今までは相続の時に土地だけであれば寄付できるという条件がありました。

それに比べれば土地だけであれば任意の時に寄付できるという制度はいいのかもしれません。

もしかしたらこれを狙ってこの法律を作ろうとしているのでしょうか?

だとしたら、こんなことがあってはいけません。

国民の負担によって更地にして国に返せというのでしょうか?

なかなかシュールで泣けてきます。

これは取る側の立場から考えれば、非常に賢い作戦と言えるかもしれません。

もしかしたら本当にこれを想定しているのかもしれません。

何千万というお金を払って購入した土地に何十年もの間、何千万もの固定資産税を払い続けて、最後は何百万か払って更地にして無料で国に寄付する。

その結果、地方の過疎地はどんどんと国に国有化されていくことになるわけです。

そのうち、地方の村がすべて国有化されたという村になるでしょう。

これはこれではなんというか、資本主義じゃなく社会主義になってしまうというのか?

いや、そういうことじゃないと思います。社会主義の国でも土地は売り買いし続けます。

国がどんどん土地を保有してしまうような、そういう仕組みを作ってしまう。

なんて考えるところはあまりないでしょう。

ただ一つ言えることは、条件のいい土地であれば広大な自然豊かな良い条件の場所にもっていれば、そこを海外の企業に工場の敷地として誘致することができるのではないでしょうか?

これが想定されるのであれば、国がどんどんと地方の村を国有化していって、広い敷地を手に入れることも意味があるかもしれません。

しかし、半導体の工場が建設できるような条件が整った土地というのは、日本全国で一か所ぐらいしかないというぐらい限られています。

現在の熊本や北海道という二つのきれいな水が潤沢に使えるという場所は半導体の工場を作るのに適していると言われています。

日本はほとんどが山林であると言われていますが、そのような人が住まなくなったような家があるのはやはり山間部が非常に多くなってくるでしょう。

山の中に点々とある村を国が国有化したところで、それをどこかの外国の大企業に工場を建てるように使わせるようにはできないということがわかると思います。

こう考えると国は国有化を狙っているわけじゃないと思われます。

だとしたら、どんどんと0円不動産が登場してしまうか、更地にして国に寄付してしまった方がまだましだという人が多数発生することになります。

こんな法律を作る理由がよく分かりません。

結局、国や地方自治体は無料で土地を手に入れて、移住してきた人に、その土地を無料であげるから家を建てていいよと渡すのであれば、そもそも空き家の時点から国に寄付を認めさせて空き家を移住者というか、住宅ローンが返せなくなって住むところがなくなってしまった人に無料で国や地方自治体が提供するという方が理にかなっているはずです。

そしてその空き家の修理も、その地域の重要な仕事として補助金などを出して活性化させることができれば一石二鳥だと言えます。

少なくとも建設のスキルがある人であれば、どんな地方に行ってももてはやされることでしょう。

こうかんがえると、どこからどう考えても0円不動産が大量発生する未来しか描けません。

  • 地方の田舎の家に高いお金を出して買うことはリスクでしかない!
  • 住宅ローンが返せなくなった人が0円で住ませてもらえるかもしれない。。。
  • ローンを組んで家を買うなら都会のスマートシティーくらいしか思いつかない!

法律がどうなろうとも、公が売れなくて崩壊していく空き家を公費で解体してくれることを認めない限り、

0円住宅が増えていく未来につながるのです。

そして、公費で希望者の空き家を解体するなんて田舎の地方自治体の予算では考えられません。

つまり、田舎の過疎っていくような街の家はいずれ必ず、0円住宅になっていくのです。

需要と供給の関係によって値段が決まる資本主義の国であれば当たり前のことですが、税金だけはこの関係を無視しているために起こるトラブルです。

もうどうしようもありません。

つまり、考え方をかえたら、

田舎に住んでもいいかな。。

中古住宅でもいいかな。。

と、心を入れ替えたら、無料で住めるのは当たり前のことになるのです。

凄い未来ですね。

おそろしく高いスマートシティーのタワマンに住むことを辞めたら、とてもハッピーな人生が待っているのです!

地方の田舎から東京に出てきて、必死に住宅ローンを返すために安すぎる時給で人生をすり減らしている人は、考え方を改めるだけで幸せになれるのです。

元々、住んでいた田舎に戻るだけでいいのです。

こんなこともわからなくなってしまうのです。

都会で生きていたら。。

スマートシティ構想なんて本当に正しいのでしょうか?

なんか、間違った考え方じゃありませんか??

そんな気がしてきます。

山林だって相続するときに自治体に寄付されるよりは0円で売った方が嬉しい!

山林などはよく相続する時に国や地方自治体に寄付してしまうという方は多いかもしれません。

そういった場合、自治体としては寄付されるよりも0円でもいいから、誰かにもらってもらった方がいいわけです。

それは固定資産税が入るからという理由です。

つまり、自治体が受け取るぐらいなら誰でもいいから貰ってくれという状態なのです。

その一歩手前は競売に出ている山林の物件なのかもしれません。

ほとんどタダ同然という価格で売りに出ています。

そういったものを外国の人がどんどんかっているという事で、一時期話題になっていました。

ただ、これは公共の方から考えると税収の面では非常にありがたいことです。

もしかしたらそれを考えてのことなのかもしれません。

家を修理するならDIY!

今では、YouTubeを見ているだけでDIYで家を建てられるようになりそうです。

IT研修の動画よりもよほど有意義だと思います。

たぶん今一番必要なスキルはITスキルよりも家を建てるスキルだと思います。

家を建てる、もしくは建設に関するスキルでしょう。

都会でも田舎でも求められているスキルです。

それなのに、今現在、政府はITができる人材をどうにか増やしたいと考えているのです。

これって何が起きるのでしょう?

外国からの移民は優秀な移民を積極的に受け入れるといっていますが、実際のところ、建設現場で働いている外国人は非常に多くなっています。

それは近所の家の建築現場を見ても判ることです。

本当に外国の方が働いていることが多くなりました。

本当に政府は何をやっているのでしょうね?

Itができる人材をいくら育成しても、その人たちは家が建てられるようになったりするスキルは身につきません。

結局、家が建てられないのであれば、将来仕事がなくなって困ったときに、地方の0円物件に行って家を修理したりたてたりしてなんとか生きていくといったことができないのです。

ITの仕事なんて言うのは、本当にその場限りの一時の仕事であって、それがずっと継続的に定年まで同じ人数だけ人が必要になるということはありえません。

基本的に一度作ったらどんどん効率化されて減っていくのが定めです。

そしてIT人材はものすごく入れ替わりが激しいです。

一人の人が覚えられることは決まっているのに、ITの技術の種類というのはどんどん増えていきます。

そうなると年をとってくると仕事の転換ができなくなったりしてくるわけです。

そういった時に仕事がなくなってしまう人が大量に発生しているのです。

具体的に言えば、今までもこういったことが起きているわけであって、例えばプログラムの言語方式がある言語からある言語に変わっていったりします。

そのたびに古い言語で働いていた人は、新しい言語を仕事では雇ってもらえなくなります。

人を雇う時には業務経験というのがもっとも重要になってきて、その新しい言語を経験している人を採用しなければなりません。

しかし、日本では新卒でない限りは、未経験の人は雇ってもらえません。

ここにすべての問題があるのです。

この3~40年間にもう充分にIT人材はいたわけです。

ところが技術が変化した時に次の働く仕事にちゃんとつけなかったことによって、そのIT人材が仕事がなくなってリタイアしてしまうのです。

こんなことをしているから、新卒で入ってから十年ぐらいの人だけがIT人材と言われるような呼ばれ方をするようになりました。

それ以上年を取った人は次の技術になったときに経験が積めないので仕事に就くことができません。

ですから、新卒から若手と言われる期間の間だけ ITの仕事ができるわけです。

そんなIT人材が百万人たりないと言われたら、要するに若い人が百万人たりないんだと言われているのと同じことです。

じゃあどうすれば解決できるでしょうか?

政府はリスキリングや ITの教育を未経験者に無料で提供するといったことを考えているようです。

ただ、これはITの教育なんて言うのはもともと無料で、自分で独学でいくらでもできるものです。

それでも自分で勉強したという人は、全く企業で採用してもらえないのです。

こんなことで足りないと言われている百万人のIT人材がまかなわれるとは思いません。

リスキリングも今まで職業訓練学校で行われていたIt系の授業となんら変わりがないように思われます。

この職業訓練校の授業を受けたからといって、IT系の企業に採用されることはまずありません。

採用されるとしても、若いから営業としてやってみないかという理由で採用されたりします。

ITの仕事につけることはまずありません。

これと同じことをまたやろうとしているのです。名前を変えただけで。

これからの自己防衛は住みたい田舎を見つけること!

もうおわかりですね。

これからは田舎であれば、古い家が0円でもらえると思います。

そうなってきたら、あとはYouTubeで学習して自分で修理して住めばいいのです。

さて、どこの田舎に住みます?

実家が田舎だったっていう人は問題なしです。

都会生まれの人はさがしてください。

将来どこの田舎へ逃避すれば生き延びられるか考えるのです。

それが一番の防衛策でしょう。

あと、YouTube見て勉強しておきましょう。

どう考えても人口より家が多すぎるという矛盾がある!

あと、日本の経済は家が人口よりも多くなっていくモデルになっているのでしょう。

だから、古い家はどんどん壊して建て替えていく。

土地が足りないから田舎の山を崩して家を建てていく。。

というのがビジネスモデルだったんですけど、もう駄目ですね。

タワマンなんて言い出しましたから。もう土地は要りません。

おそらく、これから生まれてくる人はみんなスマートシティのタワマンに収容できるでしょう。

しかし、郊外の家は誰が住むのでしょう。

高齢者が住んでいて、その後はどうするのでしょう?

極端な話、未来は、駅前以外全部空き家っていうイメージですよ。

それなのになんでタワマン構想なんだ???

むしろ、広い敷地を使って広い家を建てて住ませることを推奨した方がよかったんじゃん。

そうすれば、土地が足りないから地方の田舎もまだ需要があったはずなのに。。。

自爆してますよね?これ。

日本政府が自ら、トリガーを引いているような感じがしてなりません。

仕事は減っていくわけですから、田舎の過疎った街が徐々に治安悪化していき、スラム化していく未来しか見えません。

0円不動産は貧困ビジネスのネタになる!

ここまで読んでいただいた方には特別にお伝えいたしましょう。

0円で買った物件を住めるようにして、固定資産税や設備費用をメンテする費用を入れて、生活保護の方のために住まいを提供したらいいわけですね。

生活保護では車や住宅は所有できない。

0円でも。

だとしたら、代わりに所有している人がいればいいのです。

そういうわけで、0円不動産なら、生活保護の範囲内の家賃で収まる可能性が高いわけです。

修理を自分でできる人であれば、税金と住設費のメンテくらいを考えていればいいので、本当に3LDKの古い家屋が生活保護の規定の範囲で収まる可能性が高いです。

住む人も嬉しいわけです。自然があふれる広い住居で安定して暮らせるのです。

いいじゃないですか?

地方の田舎がそういう風に変わっていくのです。

みんな平等で時間があるのでお金によらない近所付き合いができて、もう、ほんと団結した自治会になるでしょう。

そういう取り組みをやっていると、なんだか気分もいいでしょう。

貧困ビジネスでも明るい感じがしていいと思います。

自分の村を作れるのです。

住む人だけ集めてくることが必要になりますが。

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